不動産を売り出したものの、「思うように内覧が入らない」「担当者からの連絡が遅くて不信感がある」といった悩みを抱える売主は少なくありません。
売却活動が停滞している場合、不動産会社との媒介契約を乗り換えることで状況が劇的に改善するケースがあります。
しかし、無計画な解除やタイミングを誤った見直しは、不要なトラブルや売却機会の損失につながるため注意が必要です。
本記事では、媒介契約を乗り換えるべきベストなタイミングをはじめ、契約変更の注意点や切り替えを成功させる手順について分かりやすく解説します。
媒介契約の乗り換えを検討すべきベストなタイミング
●専任媒介・専属専任媒介契約の有効期限が切れる3ヶ月目
最も適したタイミングは、専任媒介契約や専属専任媒介契約の有効期限である3ヶ月を迎えるタイミングです。
法律上、これらの契約期間の上限は3ヶ月と定められており、更新を行わなければ自動的に契約満了となります。
この時期であれば違約金などが発生する心配もなく、自然な流れで他社へ切り替えることが可能です。
●売り出しから1〜2ヶ月経っても反響や内覧がほとんどないとき
売り出し直後は物件への注目度が最も高まる時期ですが、1〜2ヶ月経過しても問い合わせや内覧の申し込みが極端に少ない場合は、販売活動に問題がある可能性が高いと言えます。
契約期間中であっても、ポータルサイトへの掲載状況や販売施策に不満がある場合は、次回の更新に向けた乗り換え準備を早めに始めるべきです。
●不動産会社の対応に不信感や放置されていると感じたとき
業務報告が不定期であったり、価格値下げの提案ばかりで具体策を出してくれなかったりする場合も切り替えのシグナルです。
担当者の熱意や営業力不足を感じたまま契約を継続しても売却期間が長引くだけであるため、早い段階で他社への見直しを検討するのが賢明です。
媒介契約を切り替える前に確認すべき注意点
●契約期間中の途中解約には費用が発生するリスクがある
専任媒介契約などを契約期間の途中で解約する場合、それまで不動産会社が投入した広告宣伝費や交通費などの実費を請求されるリスクがあります。
自己都合による無理な途中解約は避け、できる限り契約満了時のタイミングに合わせて切り替えるのが安全です。
●一般媒介契約はいつでもペナルティなしで解除できる
複数の会社と同時に契約できる一般媒介契約であれば、契約期間中であってもペナルティなしで自由に解約や他社追加が可能です。
ただし、明示義務のある明示型で契約している場合、他社で成約した事実を隠して解除すると違約金が発生することもあるため、誠実な連絡を心がけましょう。
不動産会社をスムーズに乗り換えるための具体的な手順
●乗り換え先の不動産会社を事前に比較・選定しておく
現契約を解除する前に、次に依頼する不動産会社をあらかじめ選定しておきます。
複数社に査定を依頼し、販売戦略やポータルサイトへの掲載方針、担当者の対応スピードなどを比較した上で、信頼できる会社を絞り込んでおくことがスムーズな移行のポイントです。
●現在の不動産会社へ契約更新しない旨を書面で通知する
契約満了日が近づいたら、現在の不動産会社へ「今回は契約を更新しない」という意思を伝えます。
口頭トラブルを防ぐためにも、メールや書面など記録に残る形で事前に通知しておくと安心です。
満了日を迎えたら、速やかに新会社と新たな媒介契約を締結して販売活動を再開します。
まとめ｜媒介契約の乗り換えは3ヶ月の満了タイミングを狙おう
不動産の売却活動がうまくいかない時は、媒介契約の乗り換えが打開策になります。
乗り換えの最も安全で効果的なタイミングは、ペナルティが発生しない契約有効期限の3ヶ月目です。
売却を長引かせないためにも、現状の反響や担当者の対応に疑問を感じたら早めに情報収集を開始しましょう。
事前に次のパートナーとなる不動産会社をじっくり選定し、適切なタイミングで切り替えることが早期・高値売却への近道となります。
