不動産の売却は、人生でそう何度も経験することではありません。
だからこそ、「何から手をつければ良いのか」「どんなことに注意すべきか」と不安を感じる方も多いでしょう。
特に「やってはいけないこと」を知らずに進めてしまうと、売却価格が下がったり、売却までに時間がかかったり、最悪の場合はトラブルに発展するケースもあります。
本記事ではあなたの家を納得のいく価格でスムーズに売却するために、多くの人が陥りがちな失敗パターンと、それを避けるための具体的な方法を詳しく解説します。
これから不動産売却を検討している方はもちろん、すでに売却活動を始めている方も、ぜひ参考にしてください。
焦りは禁物！売却計画におけるNG行動とリスク
家を売却する際、「早く手放したい」という気持ちから焦ってしまい、冷静な判断ができなくなることがあります。
しかし、この焦りが売却価格の低下や後々のトラブルに繋がるケースは少なくありません。
ここでは、売却計画の段階で避けるべき行動とそのリスクについて解説します。
●市場調査不足で適正価格を見誤る
不動産売却の第一歩は、ご自身の家がいくらで売れるのか、適正な市場価格を把握することです。
ここを怠り、相場よりもはるかに高い価格で売り出してしまうと、買主からの問い合わせが全くなく、長期間売れ残ってしまう可能性があります。
逆に、相場よりも安すぎる価格で売り出すと、売主が損をしてしまうことになります。
地域の類似物件の売却事例や、公示価格、路線価などを参考に、不動産会社の査定も複数社から取り寄せて比較検討するなど、時間をかけて徹底した市場調査を行うことが重要です。
安易な価格設定は、売却機会の損失に直結します。
●費用を考慮せずに売却価格を設定する
家の売却には、仲介手数料、印紙税、登記費用、測量費、引越し費用など、様々な付帯費用がかかります。
これらの諸費用を考慮せず、単純に希望売却価格だけで計画を進めてしまうと、手元に残る金額が予想よりもはるかに少なくなる可能性があります。
売却後に新居を購入する場合、資金計画が狂ってしまうリスクも出てくるでしょう。
事前にかかる費用を正確に把握し、それらを踏まえた上で、手元に残したい金額から逆算して売却価格を設定することが、後悔のない売却に繋がります。
不動産会社に相談する際に、諸費用の概算も算出しましょう。
●複数の不動産会社を比較検討しない
不動産会社選びは、売却の成否を分ける最も重要な要素の一つです。
しかし、「知り合いの紹介だから」「大手だから安心だろう」といった理由だけで、安易に一社に決めつけてしまうのは危険な行為です。
不動産会社によって得意な物件の種類、販売戦略、査定額、担当者の質、仲介手数料以外のサービス内容は大きく異なります。
少なくとも3社以上の不動産会社に査定を依頼し、それぞれの査定根拠、売却活動の提案、担当者の対応などを比較検討することが不可欠です。
信頼できるパートナーを見つけるためには、手間を惜しまないことが重要です。
印象は価格に直結！内覧・準備におけるNG行動
買主が実際に家を見て回る「内覧」は、売却の成否を大きく左右する重要なプロセスです。
第一印象が悪ければ、買主の購買意欲は一気に低下し、価格交渉においても不利な立場に立たされることになります。
ここでは、内覧やその事前準備で避けるべき行動について解説します。
●内覧前の清掃・整理整頓を怠る
内覧時に家が散らかっていたり、汚れていたりすると、買主は「この家は大切にされていない」「住むイメージが湧かない」と感じてしまいます。
水回りのカビ、キッチンの油汚れ、生活感溢れる大量の私物、ペットの毛や臭いなどは、買主にとって大きなマイナスポイントです。
どれだけ立地や間取りが良くても、清潔感がなければ購買意欲は失われ、値引き交渉の材料にされる可能性が高まります。
内覧前には徹底的な清掃と整理整頓を行い、モデルルームのようにスッキリと見せることが重要です。
不要なものは処分したり、一時的に貸倉庫に預けるなどの工夫も効果的です。
●リフォームやリノベーションを過度に行う
「家をきれいにすれば高く売れる」と安易に考え、売却前に大規模なリフォームやリノベーションを行うのは、避けるべきNG行動の一つです。
確かに、古すぎる設備や著しい劣化がある場合は部分的な修繕が必要ですが、買主は自分の好みに合わせてリフォームしたいと考えることが多いため、売主の好みが強く反映された大規模なリフォーム費用は、売却価格に上乗せしにくい傾向があります。
かけた費用に対して売却価格が上がらず、結果的に損をしてしまうケースが少なくありません。
まずは不動産会社に相談し、最低限の修繕で済ませるか、ホームステージングで印象アップを図るなど、費用対効果を考慮した戦略を立てましょう。
●不利な情報や欠陥を隠す「告知義務違反」
売却する不動産に、雨漏り、シロアリ被害、給排水管の故障、傾き、隣地との境界問題、過去の事件・事故（心理的瑕疵）など、買主が知っていれば購入判断に影響を与える可能性のある重要な欠陥や不利益な情報がある場合、売主にはそれを買主に伝える「告知義務」があります。
これらを隠して売却した場合、後日買主から損害賠償請求や契約解除を求められるなど、重大なトラブルに発展する可能性が非常に高いです。
正直に告知することで、買主も納得した上で購入を検討でき、結果としてトラブルのないスムーズな取引に繋がります。
隠すことよりも、オープンにすることが重要です。
契約・引き渡しにおけるNG行動とトラブル回避術
売買契約の締結から物件の引き渡しまで、細かな確認や手続きが多く、売主が注意すべき点も多岐にわたります。
ここでは、契約・引き渡し段階で避けるべき行動と、トラブルを未然に防ぐためのポイントを解説します。
●契約内容を十分に確認せずに署名・捺印する
売買契約書は、売主と買主の権利義務を定める非常に重要な書類です。
そのため、内容を十分に確認せず、不動産会社の担当者に言われるがまま署名・捺印してしまうのは大変危険な行為です。
特に、引き渡し時期、契約解除の条件、手付金の保全措置、設備の引継ぎ範囲、瑕疵担保責任（契約不適合責任）の内容などは、後々トラブルになりやすいポイントです。
不明な点があれば必ず担当者に質問し、納得いくまで説明を求めるべきです。
必要であれば、司法書士や弁護士といった専門家に相談することも検討しましょう。
内容を理解しないままの契約は、後々の大きな後悔に繋がります。
●引き渡し時の残置物を放置する
引き渡しは、基本的に「空家」の状態で行うのが原則です。
しかし、「面倒だから」「後で捨てればいい」と、不要な家具やゴミ、私物を室内に残したまま引き渡そうとする売主がいます。
これは契約違反となるだけでなく、買主に多大な迷惑をかけ、トラブルの原因となります。
買主は、残された残置物の処分費用を請求したり、引き渡しを拒否したりする権利があります。
売買契約で「残置物なし」と取り決めた場合は特に、引き渡し日までに全ての私物を搬出し、きれいな状態にしておくことが売主の義務です。
事前に計画を立て、不要なものは早めに処分するか、引越し業者に依頼して全て運び出しましょう。
●連絡が取りにくい、誠実さに欠ける対応
売却活動中から引き渡し完了まで、買主や不動産会社とのスムーズなコミュニケーションは非常に重要です。
連絡が遅い、質問への回答が曖昧、約束を破るなど、売主の対応が不誠実だと、買主は不安を感じ、最悪の場合、購入を躊躇したり、契約解除を申し出たりする可能性があります。
また、不動産会社との関係性も悪化し、売却活動に支障をきたすことも考えられます。
常に迅速かつ誠実な対応を心がけ、不明な点は積極的に質問し、報告・連絡・相談を徹底することが、円滑な売却に繋がります。
まとめ｜家の売却で成功するための避けるべき行動を知っておこう！
家の売却は、専門知識が必要な複雑なプロセスです。
焦りや知識不足から「やってはいけないこと」をしてしまうと、思わぬ損害やトラブルに繋がってしまう可能性があります。
今回ご紹介した「やってはいけないこと」を避けるためには、以下のポイントを常に意識しましょう。
- ・十分な情報収集と計画: 市場の適正価格を把握し、諸費用も含めた資金計画を立てる。
- ・信頼できる不動産会社選び: 複数社を比較検討し、納得のいくパートナーを見つける。
- ・清潔感と誠実な告知: 内覧準備を徹底し、不利な情報も正直に伝える。
- ・契約内容の理解と責任ある引き渡し: 契約書を熟読し、引き渡しルールを厳守する。
- ・スムーズなコミュニケーション: 常に迅速かつ誠実な対応を心がける。
これらの点に注意し、計画的に売却を進めることで、あなたの家を納得のいく価格で、スムーズに売却できる可能性が高まります。信頼できる不動産会社と二人三脚で、成功への道を歩んでください。
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